大林組の年収は？ 総合職の35歳・課長・部長で年収1000万円到達するかも調査

大林組はスーパーゼネコンの一角として知られ、年収水準の高さにも注目が集まっています。大林組の年収は実際どれくらいなのか、総合職の35歳での水準や、課長・部長で年収1000万に到達するのかを詳しく解説します。建設業界でのキャリアを考える人に向けて、リアルな年収実態を整理します。

1. 大林組の年収水準と全体像を知ろう

大林組（Obayashi Corporation）は建設業界の中でもトップクラスの高年収企業として知られています。実際、平均年収は2025年3月期で約1,140万円（平均年齢42.4歳）に達しており、これは日本の上場企業の中でも非常に高い水準です。
スーパーゼネコン（売上高1兆円超の大手建設会社）5社はいずれも平均年収900万円以上ですが、その中でも大林組はトップクラスの待遇を維持しています。
さらに年収は近年上昇傾向にあり、2023年約1,032万円→2024年約1,066万円→2025年約1,140万円と着実に伸びています。

こうした高年収の背景には、同社の安定した収益基盤があります。建設業界は景気や公共投資の影響を受けやすいものの、大林組は国内外の大型プロジェクトを多数手掛けており、受注残高（バックログ）や財務が非常に安定しています。
例えば海外売上比率は約29%にも上り（鹿島・清水建設など他の大手と肩を並べる水準）、インフラや再生エネルギー分野にも積極参入することで収益源を多様化しています。
こうした強固なビジネス基盤に支えられ、社員の年収も業界随一の高水準となっているのです。

1-1. 大林組の年収が高い理由とは？

大林組の年収水準が高い主な理由として、以下の3点が挙げられます。

大型案件の豊富さと収益力: 国内のみならず海外でも多数の大型インフラ・建築プロジェクトを受注しており、安定した高収益を上げています。
例えば東京スカイツリーや海外インフラなど巨大プロジェクトの施工実績があり、そうした案件から得られる利益が社員の給与水準を押し上げています。

技術力とブランド力による高単価案件獲得: 長年培った高い技術力と施工実績に裏打ちされたブランド力があり、それによって他社にはない高付加価値・高単価の案件を獲得できている点も大きいです。
日本を代表するリーディングカンパニーとして業界内外から高い評価を受けており、その信頼が収益性の高い仕事につながっています。

年功序列をベースにした人事制度: 大林組では人材を長期的に育成する前提の人事制度を採用しており、基本的には年功序列の色合いが強いです。
若手のうちは横並びで着実に昇給し、飛び級的な抜擢はほぼありませんが、その分勤続年数の増加に伴って安定的に年収が伸びやすい仕組みになっています。
この年功的カーブが中堅以降の高年収につながっています。

2. 大林組の年収を考える上で役立つリクルートエージェントとコトラ

大林組の年収が他社・他業界と比べてどの程度の位置にあるのか客観的に知るには、転職エージェントの情報を活用するのも有効です。特に「将来的に年収1000万円を達成したい」と考える場合、業界全体のデータや他社比較の視点が得られるサービスを利用すると、自身の市場価値やキャリア戦略を客観視できます。

2-1. リクルートエージェントの活用メリットとは？

リクルートエージェントは国内最大級の転職支援サービスで、建設業界や大林組のような大手ゼネコンの求人情報にも強みがあります。公開求人だけでも建設・ゼネコン分野で77,000件超もの求人数を誇っており、未経験からベテランまで幅広い層向けの案件を扱っています。
この業界トップクラスの求人数を背景に、同業他社の年収相場や「35歳時点でどのくらいもらえるか」「課長・部長昇進で年収はどう変わるか」といった具体的な情報も蓄積されています。

リクルートエージェントに登録すると、専任のキャリアアドバイザーから年齢・職種ごとの年収相場や他社比較を交えたアドバイスを受けられます。実際に転職するかどうかに関わらず、客観的データに基づくキャリア相談が可能なため、現職の年収水準を知る上でも役立つでしょう。
また、非公開求人も多数抱えているため、もし「年収1000万円以上」のポジションを目指す場合でも、それに見合う求人案件を紹介してもらえる可能性があります。大林組でキャリアを積んだ人が転職市場でどう評価されるかなども含め、年収1000万の実現性を測る指標として有効に活用できます。

2-2. コトラが向いている人の特徴とは？

コトラ（KOTORA）はハイクラス・管理職層に特化した転職エージェントで、年収800万円以上や1000万円以上の求人案件を豊富に扱っています。実際、コトラが保有する求人の半数以上は年収800万円超であり、2025年8月時点で年収800～1000万円の求人が約1.7万件、1000～1200万円が約1万件と高年収ポジションの案件がずらりと揃っています。このため、課長・部長クラスでさらなる高収入を狙う層に適したサービスと言えます。

コトラでは各業界出身のエージェントが在籍し、金融・コンサル・ITなどに強いですが、建設業界出身者向けの求人も高年収帯で含まれています。
大林組で培ったマネジメント経験や専門知識を活かして年収1000万円以上のポジションを探したい人にとって、コトラは有力な選択肢となるでしょう。「現在すでに年収800～900万円程度で、次は1000万円を超えるキャリアアップを目指したい」というケースでは、コトラ経由で該当する求人を探すことができます。実際、登録者の多くが現年収600～800万円台で、そこからより高年収帯の求人に応募する利用者が多いとのデータもあります。
総じて、管理職クラスへのキャリアアップやさらなる高収入を視野に入れる人に向いているエージェントです。

3. 大林組の総合職の年収体系と特徴とは？

大林組の総合職（いわゆる基幹職）には、施工管理・設計・技術開発・営業・管理部門など幅広い職種が含まれます。給与体系は等級制（グレード制）を基本としており、社員は年次および役職に応じたグレードに従って処遇されます。若手時代は一律的なテーブルで推移し、昇格とともにテーブルが一段上がる仕組みで、年収も段階的（ステップ状）に上昇していきます。

3-1. 総合職の昇給と評価制度

昇給のタイミングは年1回で、賞与は年2回（夏・冬）支給されるのが一般的です。
賞与額は基本給の約5ヶ月分が支給される傾向があり、半期ごとに行われる人事評価（S・A・B・C・D・Fの6段階）によって増減します。

大林組の評価制度は従来年功序列の色彩が強く、若手のうちは同期で横並びの昇給となるケースが多いです。
飛び級的な昇進・昇給はほぼなく、「着実なキャリアアップ」を重視する社風と言えます。

もっとも、課長職以上の管理職に昇格すると成果や役割がより重視され、評価次第で昇進スピードや年収にも差が出てきます。
若手～中堅のうちは大きな差が付きにくい反面、管理職に上がると高評価者は一段と早く昇進し、年収レンジも大きく跳ね上がる可能性があります（後述するように課長昇進時に年収1000万円の大台を超えるケースが出てきます）。

このように、大林組の評価制度は年功序列と成果主義のハイブリッドであり、長期勤続で安定昇給しつつも、一定のポイントで実績が反映される特徴を持ちます。

3-2. 建設業界ならではの年収構造

建設業界の総合職は若手のうちは年収の伸びが緩やかですが、30代後半以降に一気に上がる傾向があります。大林組も同様で、管理職に近づくタイミングで年収が大きくジャンプします。

【年代別の年収推移】を見ると、例えば新卒～20代では500万円前後からスタートし、30歳で700万円超、35歳で900万円前後、40歳で1,000万～1,100万円程度といったイメージです。

実際の目安として、大林組に新卒入社し順調に昇進したモデルケースでは:

25歳頃: 年収 450～500万円程度

40歳頃: 年収 1,000～1,100万円程度

このように、30代半ばまでは業界平均並みかやや高い水準ですが、35歳以降～40代で年収が急伸する構造になっています。
これは建設業界では典型的で、現場経験を積んで管理職クラスに差し掛かる年代で報酬が大きく上がるためです。

他のスーパーゼネコン各社（鹿島・清水・大成・竹中工務店）も同様の傾向で、平均年収も40代で一気に1000万円を超えていきます。
大林組の場合も、課長・部長といった役職に就くタイミングで年収レンジが跳ね上がる設計となっており、以降は管理職手当や高額賞与もあって50代まで高水準を維持します。

4. 総合職で働く35歳の年収はどれくらい？

では、総合職の35歳時点では年収はどれくらいになるのでしょうか。他社と比較しても大林組の30代後半の年収は高めですが、具体的なレンジを確認します。

4-1. 35歳の平均的な年収は？

大林組の総合職における35歳前後の年収は、一般的に700万～850万円程度が一つの目安とされています。
現場・技術系で現場代理人クラスになり始める年代ですが、基本給に加え残業代や諸手当も含めると、このレンジに収まるケースが多いようです。

例えば、同社の給与等級で言えば5級職後半～4級職前半に当たる時期で、その給与テーブルはおおよそ年収800万～1000万円弱のゾーンです。
したがって平均すると800万円台前半くらいが35歳時点の一般的な年収と言えます。

もっとも、個人差も存在し、現場経験が豊富で評価が高い社員であれば35歳で900万円近くに達するケースもあります。
特に大卒で22歳入社→35歳で13年目となり、早めに課長代理・副課長格（4級職）に昇格しているような人は、この年代ですでに900万円前後の年収となっている可能性があります。

一方で、ゆるやかな昇格ペースの人や、残業時間が少なめの部署の人は700万円台後半程度に留まる場合もあるでしょう。
いずれにせよ、35歳時点で見ると業界内ではトップクラスに高い水準であることは間違いありません。

4-2. 35歳で年収1000万に届くの？

結論から言えば、35歳で年収1000万円に到達するケースは大林組でも少数派です。
通常は課長クラスに昇進してから1000万超えを果たす人が多く、35歳だとまだそこに至らない人が大半です。

ただし例外的に35歳で1000万円を超える人も存在します。
それは、前述のように若くして評価等級4級職（課長相当）に達し、その上限付近の給与を得ているケースです。

大林組の4級職の年収レンジは800～1200万円程度とされており、35歳で4級職に上がっていれば理論上は1000万円超も可能になります。
実際、最速のモデルケースでは35歳（入社13年目）で1,000万円に到達しうるとの分析もあります。

もっとも、これらは「かなり早い昇進を遂げた場合」のシナリオであり、現実的にはレアケースです。
特別な高評価（例えば大規模プロジェクトでの顕著な成果）や、海外赴任による加算報酬などがない限り、35歳で1000万は難しく、多くの社員にとって年収1000万円は40歳前後以降の目標と言えます。
実際のところ大林組では、40歳で1,000～1,100万円に達するのが標準的なカーブであり、35歳で1000万に届いている人はかなりの高評価者と見るべきでしょう。

5. 大林組の課長の年収と年収の実態に迫る

30代後半～40代前半で課長（部門のマネージャー職）に昇進すると、大林組では年収が大きく上がります。ここでは課長クラスの年収レンジと、課長昇進による年収1000万円の到達について解説します。

5-1. 課長クラスの年収の範囲は？

大林組において課長クラス（課長およびその一歩手前の副課長クラス）の年収は、おおむね900万～1,100万円程度が目安です。具体的には、同社の給与テーブルでは:

副課長（課長代理）: 年収約900～1,100万円

課長: 年収約1,100～1,250万円

とされており、課長に昇進すれば年収がほぼ確実に四桁（1000万円台）に乗ることが分かります。【副課長→課長】への昇格時に基本給が大きく上がり、役職手当も増額されるため、一気に年収1000万超えとなるケースが多いのです。実際、課長職の最低レンジが約1100万円ですから、課長＝最低でも1000万超の水準と考えてよいでしょう。評価や担当部署にもよりますが、課長職で年収1000万台前半～1200万円程度を得ている社員が多数派と推察されます。

従って、「大林組で年収1000万円に到達する最も典型的なタイミング」は課長昇進時ということになります。前章で35歳1000万は少数派と述べましたが、40歳前後で課長に就けば自然と1000万は超えてくるため、キャリアの中で一つの大きな収入上昇ポイントがこの課長昇進と言えるでしょう。

5-2. 課長昇進のタイミング

課長への昇進時期は個人差がありますが、大林組では一般的に30代後半～40代前半が多いとされています。新卒入社組の場合、早い人で30代後半（37～39歳頃）、平均的には40歳前後で課長になるケースが目立ちます。社内の等級で見ると、課長に相当する4級職に上がるタイミングは目安35歳（入社13年目以降）とされていますが、実態としては35～40歳の間に4級職に達する人が多い印象です。

大林組の公式な役職別モデルでも課長昇進は入社18～23年目あたりとされており、22歳学卒入社ならだいたい40歳前後（±数年）
で課長になる計算です。もちろん、人によって多少前後します。例えば大規模PJで成果を上げ早期昇進した人は37～38歳で課長になるケースもありますし、逆に現場畑でじっくり経験を積む人は40代中盤でようやく課長という場合もあります。

いずれにせよ、課長に昇進すると管理職としての責任が一段と増します。組織マネジメントや部下育成、現場全体の統括など役割は重くなりますが、その分年収面では大きなメリットが得られるのが実情です。課長就任以降は前述のように年収1000万を大きく上回る領域に入りますので、会社から求められる成果も大きくなりますが、経済的なリターンも比例して大きくなるポジションと言えるでしょう。

6. 大林組の部長の年収水準はどれくらい？

さらにキャリアを積んで部長クラス（部門長クラスの経営幹部）に昇格すると、年収は大林組内でも最高水準の帯域に入ります。ここでは部長級の年収レンジと、その役割について説明します。

6-1. 部長クラスの年収レンジ

大林組の部長クラスになると、年収は概ね1200万～1500万円程度が一般的なレンジになります。同社の給与等級では副部長が1300～1500万円、部長が1500万円超となっており、部長職ともなると年収が1500万円を超えるケースも十分にあります。実際、大規模プロジェクトを統括する現場所長や、本社部門の部長クラスでは1800万前後に達する事例もあるようです（非公開求人情報などから推察）。

もっとも、役職手当などを除いた基本給ベースでは上限が設定されているため、誰もが青天井にもらえるわけではありません。あくまで評価次第で1500万超も可能という位置づけです。しかし企業内では最上位の報酬帯であることは間違いなく、部長級になれば同年代の他企業社員と比べても群を抜く高収入となります。

また、社内等級で1級職と呼ばれるクラスにあたり、これはスーパーゼネコンの中でもトップマネジメント層に位置します。他社比較では、鹿島建設や大成建設でも部長級で概ね1200～1500万円程度と報告されていますので、大林組も同程度かそれ以上の水準と見て良いでしょう。

6-2. 部長に求められる役割とは？

部長職は単に組織マネジメントを行うだけでなく、事業の収益責任や人材育成の責任も担う要職です。その分、前述のように年収1000万円を大きく超える報酬が設定されていますが、それは部長職に期待される責務の重さを反映しています。

部長にもなると、自部署の業績目標の達成、複数プロジェクトの統括、さらには将来の経営層候補としての役割も期待されます。実際、大林組では社員の最終的な人事評価を決定するのは所長もしくは部長であり、部長クラスが組織運営上非常に大きな裁量と責任を持っていることがわかります。

例えば現場では、プロジェクトの所長（現場所長＝部長級相当）がチーム全体を束ね、納期・品質・安全・予算すべてに責任を負います。また、本社部門の部長であれば、部門戦略の立案や組織目標の達成、部下育成計画などにコミットします。

こうした重大な役割を任される部長には、それに見合う高い処遇が与えられているのです。まとめると、部長＝経営の一翼を担うポジションであり、年収も経営層クラスに準じた水準になります。大林組では部長級以上になると役員に次ぐ待遇となり、退職金・年金等の面でも優遇が厚くなるようです。従って、「年収1500万以上」を目指すのであれば、この部長職に昇りつめることが一つの大きな目標になるでしょう。

7. 大林組で年収1000万に到達するためのポイント

以上を踏まえ、大林組で年収1000万円超を実現するために重要なポイントを整理します。単に年次を重ねれば自動的に到達するわけではなく、要所要所で押さえるべき条件があります。

7-1. 昇進ルートを外れないこと

まず第一の条件は、会社の中で着実に昇進していくことです。大林組では極端な成果主義ではないとはいえ、課長以上に昇進しなければ年収1000万円は見えてきません。したがって、評価をコツコツ積み重ねて昇進ルートに乗り続けることが肝心です。特に失敗による大きな減点を避け、与えられたポジションで確実に成果を出し続けることが求められます。

そのためには、上司や周囲との信頼関係を築き、高い評価を得ることが大切です。大林組で評価が高い人の特徴として、「直属上司や所属部署の所長との関係構築が上手である」点が挙げられます。人事評価は主観要素もあるため、日頃から上司とのコミュニケーションを密にし、自分の貢献を適切にアピールすることも昇進ルートを外れない秘訣と言えるでしょう。結果を出すのはもちろんですが、組織の中で信頼され任せてもらえる存在になることが、課長・部長への道を切り拓きます。それがひいては年収1000万への最短距離となります。

7-2. 海外案件や大型プロジェクトへの従事

次に第二のポイントとして、キャリアの中でハイプロファイルな案件に関与することが挙げられます。大林組は先述のとおり国内外で数多くの大型プロジェクトを抱えており、そういった重要案件に携わることは自身の評価向上に直結します。

例えば、海外プロジェクトへの従事は語学や異文化対応力も求められハードルが高いですが、その分プロジェクト成功時には大きな実績として認められます。また、国内でも超高層ビル建設や大規模再開発など社内外で注目度の高い仕事に参加すると、社内表彰や昇進の際に有利に働くことが多いです。

事実、大林組の昇進者を見ると、若手時代にダム工事・トンネル工事・海外インフラ工事など難易度の高い現場を経験しているケースが散見されます。そうした経験を積むことで専門性が高まるだけでなく、社内で「あのプロジェクトを成功させた人」という評価が付与され、昇進時のアピールポイントになります。海外駐在のチャンスがあれば積極的に掴みにいく、大型案件の公募に手を挙げる、といった姿勢が長期的には年収アップにつながるキャリアを形成するでしょう。

総じて、「美味しい仕事」ほど苦労も大きいですが、得られるリターン（経験値と評価）も大きいため、年収1000万を目指すならこうした機会を逃さないことが重要です。

8. 大林組の年収は高いの？

以上の内容から、大林組の年収水準について客観的に評価すると、「業界内では間違いなく高水準、他業界と比べても安定性と高収入が両立した企業」とまとめられます。

8-1. 安定性と高年収を両立できる

大林組は高年収と安定性を兼ね備えた稀有な存在です。他の高収入業界（例えば外資系金融など）は景気によって人員整理があったり業績連動の振れ幅が大きかったりしますが、大林組の場合、先述のように大型案件が多く受注残も豊富で、雇用の安定性が高いまま高収入を得られる点が魅力です。

実際、同社の離職率は1.5%程度と極めて低く、社員が長く定着する傾向がありますが、これは待遇面だけでなく将来への安心感があるからでしょう。平均年収1,000万円超という数字は日本企業の中でも突出していますが、それに慢心することなく働きやすい環境整備や新分野への挑戦も進めており、収入と安定のバランスが取れた企業と評価できます。

また、客観データから見ても大林組の年収は際立っています。ダイヤモンド社の調査によれば、建設業149社中で平均年収が1000万円を超える企業は10社のみであり、その中で大林組は第5位（平均年収1,066万円、2024年版）にランクインしています。スーパーゼネコン5社はいずれも上位に入っていますが、その中でも大林組は前年まで2位になるなど毎年トップクラスです。

このようにデータ上でも明らかに高年収であり、その水準がここ数年さらに向上している点からも、大林組の年収の高さと安定性は客観的に見て疑いないでしょう。

8-2. 向いている人の特徴は？

では、どのような人にとって大林組は魅力的な職場と言えるでしょうか。まず、長期的に腰を据えて働き、高いポジションを目指したい人にはうってつけです。年功序列的な側面があるため、将来課長・部長とキャリアを積んでいくことで着実に年収が上がっていく環境です。実際、社員の声でも「着実にキャリアを積み重ねていける社風なので、長期的な成長を目指す方にはぴったり」とのコメントがあります。

裏を返せば、短期的に大幅昇給を求めるよりも長期的視野でキャリアアップしていく志向の人にマッチしています。さらに、安定志向で福利厚生や働きやすさも重視する人にも向いています。大林組は年収が高いだけでなく福利厚生も充実しており、社宅・住宅手当、休暇制度など大企業ならではの手厚い制度があります。離職率の低さも働きやすさの証拠でしょう。景気に左右されにくい大型案件を多数抱えているためリストラのリスクも低く、安心してキャリアを積める環境です。

総じて、「安定した基盤の中で高収入を得たい」「将来は管理職になって年収1000万以上を狙いたい」という人には、大林組は非常に魅力的な選択肢となるでしょう。

9. まとめ — 大林組の年収は高水準！

大林組の年収水準は、建設業界の中でも突出して高い水準にあります。平均年収は約1100万円超と業界トップクラスであり、総合職の35歳時点でも既に他社を上回る高水準に達します。課長に昇進すれば多くの社員が年収1000万円台に到達し、部長クラスではさらにその上のレンジ（1200万～1500万超）が期待できるなど、キャリアのステップごとに恵まれた報酬が得られる環境です。

もっとも、35歳で誰もが1000万円を超えるわけではなく、年収1000万の壁は主に管理職昇進によって突破されるのが現実です。しかし裏を返せば、着実にキャリアを積んで課長・部長と昇進していけば、比較的早い段階で年収1000万を現実のものにできる企業とも言えます。その意味で、安定性と高収入の両方を重視する人にとって大林組は魅力的なキャリア選択肢でしょう。

実際に社員の定着率も高く、長く勤めて高収入を得たい人には理想的な環境と評価できます。総括すると、大林組は「高年収・高待遇」でありながら「安定した雇用環境」を備えた企業です。他業界と比べても遜色ないどころか上回る収入水準を享受しつつ、腰を据えて働ける点で希少な存在です。将来的に年収1000万以上を目指すのであれば、大林組でキャリアを築くことは非常に有望な道と言えるでしょう。そのためには前向きにチャレンジを重ね、適切なタイミングで昇進していくことが重要ですが、同社はその努力にしっかり報いてくれる土壌があります。安定×高収入を求める人にとって、大林組はまさにうってつけのフィールドではないでしょうか。