日本ではエンジニアの給料が「安すぎる」と感じる人も多いでしょう。実際、平均年収は他国と比べ見劣りし、様々な要因が影響しています。本記事では、日本のエンジニア給料の平均水準や海外との比較、給料が低い理由、さらに国内で高年収を得やすいエンジニア職種ランキング、そして給料アップの方法まで詳しく解説します。
1 日本のエンジニア給料の平均はどれくらい？
日本のITエンジニアの平均年収は、おおよそ500万～600万円前後とされています。調査によって差はありますが、転職サービスdodaでは約462万円、経済産業省の調査では約598万円というデータがあり、概ね「年収5～6百万円」が相場です。これは日本の全職種平均（約458万円）よりは高いものの、専門職としては低いと感じる人も少なくありません。実際、年収300万～500万円未満に約6割以上が集中しているという報告もあります。
1-1 職種別の平均給料
職種によって年収水準は大きく異なります（※企業規模・経験により変動）。
・ソフトウェアエンジニア：500万〜700万円（平均約550万円）
・インフラエンジニア：450万〜650万円（平均約539万円）
・クラウドエンジニア：550万〜750万円（平均約597万円、上位層は800万円超も）
・データサイエンティスト：600万〜900万円（企業によっては1000万円近い例も）
・フルスタックエンジニア：550万〜800万円（フリーランスは1000万円超の例も）
なお、PMなど管理職ポジションでは平均約690万円とさらに高水準になります。
1-2 他国との比較
国際的に見ると、日本のエンジニア年収は低水準です。米国ではソフトウェアエンジニアの平均年収が約1200万～1500万円とされ、日本の約2～3倍に達します。各国比較データでも、日本は米国や中国、韓国より低い水準に位置しており、グローバル市場では見劣りするのが現状です。
このように、日本のエンジニア給与は国内平均よりは高いものの、国際基準では決して高いとは言えない水準にあります。
1-3. TechGo(テックゴー)を活用して年収アップを目指すという選択肢
日本のエンジニア給与は平均5〜6百万円と一定の水準にあるものの、国際的に見ると決して高いとは言えず、「スキルに見合った報酬を得られていない」と感じる人も少なくありません。こうした状況の中で、年収アップを実現する手段として注目されているのがITエンジニア特化型転職エージェントの活用です。
中でもTechGO（テックゴー）
は、年収アップ率95％という高い実績を持ち、平均100万円以上の年収増加を実現している点が大きな特徴です。IT業界に精通したアドバイザーがスキルや市場価値を正確に把握し、非公開求人やハイクラス案件を含めた最適なキャリア提案を行うため、「現職では頭打ちになりやすい年収を大きく伸ばせる可能性」があります。
さらに、書類添削や模擬面接を回数無制限で受けられるため、未経験や経験浅めの方でも自信を持って選考に臨むことができます。内定後の年収交渉や待遇改善もプロがサポートしてくれるため、キャリアアップと条件面の両立が可能です。
2 日本のエンジニア給料が低い理由
では、なぜ日本ではエンジニアの給料がこれほど低水準なのでしょうか。背景には複数の構造的・文化的要因があります。ここでは主な理由を解説します。
2-1 終身雇用・年功序列の影響
日本企業の伝統的な人事慣行である終身雇用と年功序列が、エンジニア給与の低さに大きく影響しています。年功序列型の賃金体系が根強いため、若手エンジニアの給料は勤続年数が浅いうちは抑えられがちです。欧米のようにスキルや成果に応じて大幅昇給するケースは少なく、能力が高くてもすぐには給与に反映されにくい傾向があります。特に日本では「新卒一括採用で一斉に横並びスタートし、年次が上がるにつれて徐々に昇給」というパターンが一般的で、20代～30代前半のエンジニア給与は能力に見合わず低水準にとどまりやすいのです。
また、終身雇用に支えられた社員の低い流動性も問題です。日本では転職による人材流出が比較的少ないため、企業側が人材確保のために給与を釣り上げる競争圧力が弱い側面があります。実際、米国では優秀な人材を獲得し引き留めるため企業間で激しい争奪戦があり、それが人件費（給与）の上昇に直結しますが、日本では終身雇用的な安定を背景に人材の流動性が低く、結果として給与競争が起きにくいと指摘されています。このように「年功序列で若手の給料が低い」「転職しなくても雇用が守られる環境で企業が積極的に給与を上げない」という構造が、エンジニア給与の抑制要因となっています。
2-2 企業のコスト意識
日本企業は総じて人件費などコストの管理意識が強いと言われます。特に利益率の低いSI（システムインテグレーション）業界や中小IT企業では、人件費を抑えて利益を確保しようとする傾向が顕著です。その結果、エンジニアの給与水準自体が低めに設定されがちです。 また、日本特有の「多重下請け構造」も現場エンジニアの給料を押し下げる大きな要因です。大手ベンダーが受注した案件を一次請け・二次請け…と階層的に下請け企業へ流す構造では、中間に入る企業ごとにマージン（手数料）が差し引かれます。その結果、実際に開発・運用を担う末端のエンジニアに渡る報酬は大きく目減りしてしまいます。特に二次請け・三次請け以下の下請け企業や、SES（システムエンジニアリングサービス）企業に所属するエンジニアほど、契約上の単価上限が低く抑えられ、高度なスキルを持っていても低い給料に留まるケースが多々あります。言い換えれば、IT業界内の収益構造上、エンジニア本人に十分な対価が還元されにくいのです。
さらに、日本のIT企業の事業構造にも目を向ける必要があります。米国のIT企業が世界市場を相手に高い収益性を実現しているのに対し、日本企業の多くは国内市場中心で収益規模に限界があると指摘されています。市場規模や企業収益力の違いから、「日本企業には高額給与を支払う体力がそもそもない」という側面も否めません。例えばGAFAMのように一人当たり売上が極めて大きい企業ではエンジニアに高年収を支払っても合理的ですが、日本企業では人件費率をシビアに抑えないと経営が成り立たないケースも多く、その結果としてエンジニア給与も上がりにくいのです。
2-3 技術市場の需給バランス
エンジニアを取り巻く人材需給の構造も平均給与に影響しています。昨今、日本でもIT人材育成の機運が高まり、プログラミング教育や未経験からのエンジニア転職などによってエンジニア供給数自体は増加傾向にあります。その一方で、企業側が真に高額報酬を出してでも採用したい「高度スキル人材」は依然として不足しています。つまり、ごく一部の高度専門職に対してのみ高い給与が提示され、その他大多数の一般的なエンジニア職は平均的な給与帯にとどまる構図です。
このため、統計上は平均年収が大きく跳ね上がることなく、全体としては低めに見えてしまいます。実際、日本のITエンジニア給与の中央値は平均値より低い傾向にあり、多くのエンジニアが平均未満の年収レンジに属していることが指摘されています。ごく一部の高年収層が平均を引き上げているに過ぎず、裾野のエンジニア層は400万～500万円程度に集中しているというのが現状です。例えば経済産業省の調査では、日本のIT人材は年収500万円前後に分布が集中し、1000万円を超える高年収層が極めて少ないことが示されています。こうした分布を見ると、平均値だけでは実態を掴みきれず、「多くのエンジニアにとっては給料が安い」という感覚に繋がっているのが分かります。
まとめると、エンジニア全体の裾野は広がって供給が増えている一方、突出した高給を得られる人は一部のみであるため平均値が押し上げられず低く見える状況です。日本では特に「高度専門スキルを持つ人材」と「一般的なIT技術者」の収入格差が大きく、前者が不足することで全体平均が上がりにくいとも言えます。
2-4 海外転職やリモートワークの普及が進みにくい
日本のエンジニア給与が伸び悩む背景には、海外市場との人材流動性が低いことも関係します。英語力や海外で働くための経験・ネットワークを持つエンジニアが相対的に少なく、結果として国内の相場に閉じた雇用市場になりがちです。前述のように海外では遥かに高い報酬水準のポジションが数多く存在しますが、日本人エンジニアが積極的に海外企業へ転職したり、フルリモートで海外案件に参画したりする例はまだ限定的です。「高収入を得るなら海外に行った方が良いのに、日本人はあまり海外に出て行かない」と指摘する声もありますが、その背景には言語のハードルや就労ビザの問題、文化的な環境への不安など様々な要因があるのでしょう。
結果として、日本国内の企業同士で人材を奪い合う構図から抜け出せず、世界的な人材争奪戦による給与底上げの恩恵が及びにくい状況です。リモートワークの普及も、コロナ禍で一時進んだものの完全リモートで海外企業と契約する人はごく一部であり、大半のエンジニアは国内企業に所属して日本相場の給与を受け取っています。言い換えれば、「海外並みの仕事で高報酬を得る」というチャンスにアクセスできていない人が多いため、国内平均が低いまま据え置かれている面があります。
以上のように、日本のエンジニア給料が低いのは年功序列による昇給の遅さ、企業側のコスト抑制志向と多重下請け構造、人材市場の需給アンバランス、そして国際的な人材移動の少なさなどが重なった結果と言えます。
※実際、ネット上のQ&AサイトやSNSでは「エンジニア歴5年で年収350万円は普通ですか？」「残業ばかりで年収400万円では割に合わない」など不満の声が頻繁に投稿されており、自分のスキルや労働に見合った対価が得られていないと感じるエンジニアが少なくないことが伺えます。このような声が「日本のエンジニアの給料は安すぎる」という認識に繋がっているのでしょう。
3 給料が高いエンジニア職種ランキング
低水準と言われる日本のエンジニア給与ですが、職種や分野によっては比較的高い給料を得られるケースもあります。ここでは日本国内で「高年収が期待できるエンジニア職種」をランキング形式で紹介します。自身のキャリア戦略を考える上で参考にしてみてください。
3-1 第1位 データサイエンティスト
平均年収：600万〜900万円程度。 日本国内の統計でもデータサイエンティストは高収入の職種であることが示されています。例えば職業情報サイトのデータでは平均573万円、民間のデータサイエンティスト協会の調査では平均930万円と開きがありますが、いずれにせよ全国平均（約460万円）を大きく上回る水準です。ビッグデータの分析やAIモデルの構築など高度な専門スキルが求められるため企業側も高く評価し、大手企業では1000万円超えの提示も珍しくありません。「データは21世紀の石油」とも言われる時代であり、ビジネスの意思決定を左右するデータサイエンティストには厚待遇が用意される傾向があります。実際、市場価値の高まりを背景にデータサイエンティストは希少性と影響力の高さから高年収を実現しやすいポジションだとされています。
3-2 第2位 クラウドエンジニア
平均年収：550万〜750万円程度。 クラウドエンジニアとは、AWSやAzure、GCPといったクラウドサービス上でシステム設計・構築・運用を行うエンジニアです。近年あらゆる企業でクラウド移行が進んだ結果、クラウド人材の需要が急増しています。その需要に対し人材供給が追いついていないことから希少価値が高く、年収も上昇傾向にあります。実際、求人統計によるクラウドエンジニアの平均年収は約597万円と、従来型のシステムエンジニアや日本全体の平均年収より高い水準にあります。クラウドエンジニアが高給を得やすい理由として、従来のインフラ知識に加えプログラミングやクラウド固有のスキルが必要となるため人材が不足していることが挙げられます。マルチクラウド環境の構築やDevOpsの実践など高度なスキルを持つクラウドエンジニアであれば、800万円以上のオファーも十分狙えるでしょう。
3-3 第3位 フルスタックエンジニア
平均年収：550万〜800万円程度。 フルスタックエンジニアとは、フロントエンドからバックエンド、データベースやサーバーインフラまでシステムの全領域を一通りこなせるエンジニアのことです。幅広い技術スタックに精通し、プロジェクトにおいて横断的な活躍ができるため、企業にとって非常に貴重な存在です。一人で複数の役割を果たせる＝採用人数を減らせるという面もあり、フルスタック人材には高めの給与が提示される傾向にあります。実際、正社員フルスタックエンジニアの平均年収は550万～650万円程度とのデータがあり、これはITエンジニア全体の平均（約500万円）よりも高い水準です。またフリーランスのフルスタックエンジニアともなれば年収1000万円を超える案件も多く、スキル次第で非常に高収入を得ることも可能です。最近ではスタートアップ企業などで「何でもできるエンジニア」を求める声が強く、フルスタック型の人材は引く手あまたで報酬も上乗せされやすい状況です。
3-4 第4位 AIエンジニア・機械学習エンジニア
平均年収：600万〜850万円程度。 AI（人工知能）や機械学習の開発に携わるエンジニアも高年収が期待できる職種です。厚生労働省の職業情報によれば、AIエンジニアの平均年収は約628.9万円と報告されており、ITエンジニア平均を大きく上回ります。機械学習エンジニアについても求人情報ベースの平均が約682万円とのデータがあり（Indeed調査）、いずれも国内ではトップクラスの水準です。AI分野は近年のブームも相まって需要が爆発的に伸びており、市場に対して人材供給が極端に不足しています。そのため実務経験を積んだAI/機械学習エンジニアであれば年収1000万円超えも十分可能であり、シニア層では1500万円近い報酬が提示されるケースもあります。実際、AIスキルを要する求人は他より平均28%も高い給与が提示されるとの調査もあり、高度なAI人材がいかに希少で企業から高く評価されているかが伺えます。今後も生成AIや自動化技術の発展に伴い、AIエンジニアの重要性と報酬水準はさらに高まっていくでしょう。
3-5 第5位 セキュリティエンジニア
平均年収：550万〜800万円程度。 サイバーセキュリティ分野の専門エンジニアも、高収入が期待できる職種の一つです。情報漏えいやサイバー攻撃が企業経営の重大リスクとなる現代、優秀なセキュリティ人材は引く手あまたであり、その希少性から給与水準も上昇傾向にあります。厚労省のデータではセキュリティエンジニアの平均年収がおよそ628.9万円、求人ボックス等の統計でも約549万円～597万円前後と、いずれもITエンジニア平均（約484万円）より高い水準となっています。セキュリティエンジニアの業務は専門知識が要求されるうえ人材不足が深刻で、経験を積んだ人ほど高額オファーを受けやすいのが特徴です。例えばJACリクルートメントの想定では、セキュリティエンジニアの平均年収は875万円にも達し、40代以降では600万～1000万円のレンジに広がるとされています。さらに外資系やグローバル企業では東京のサイバーセキュリティエンジニア平均年収が基本給ベースで1000万円との報告もあり、トップ層では年収1000万円超えも十分射程に入る職種です。企業のセキュリティ投資が年々増加する中、この分野のエンジニア需要と待遇は今後も堅調に推移すると見られます。
4 エンジニア給料アップの方法
「自分の給料は安すぎるのでは？」と感じるエンジニアの方も、自身の努力やキャリア戦略次第で収入を改善することは可能です。ここでは、エンジニアが給料アップを目指す具体的な方法を紹介します。
4-1 専門スキルの習得
需要の高い専門スキルを身につけることは、最も本質的かつ効果的な給与アップ策です。IT業界は日進月歩で新技術が生まれますが、中でもクラウド、AI（機械学習）、データ分析、セキュリティといった分野は特に需要が高く、高収入を得やすい職種ランキングでも上位に挙がりました。これらの分野のスキルを習得し自分の強みにすることで、市場価値（マーケットバリュー）を飛躍的に高めることができます。実際、AIやデータ関連のスキルを求人要件に含むポジションは、そうでない求人より平均28%も高い給与が提示されるとのデータもあります。クラウドに関しても、AWSやAzureの知見を持つエンジニアは企業から厚遇されやすい傾向がありますし、セキュリティ人材も依然不足しているためスキルがあるだけで希少性が報酬に直結します。
また、「専門技術＋α」のスキルセットも重要です。ただ単にプログラミングができるだけでなく、設計力やプロジェクト管理能力、ビジネス理解やコミュニケーション力などを兼ね備えた人材はより高く評価されます。例えばフルスタックエンジニアが高給を得やすいのは、幅広い技術に対応できるからこそです。同様に、技術リーダーやPM的役割も担えるエンジニアは組織に与える価値が大きいため、結果として給与交渉でも有利になります。自身の市場価値を高める専門スキルの磨き込みこそ、給料アップへの近道と言えるでしょう。
4-2 資格取得
公的な資格やベンダー認定資格の取得も、エンジニアの給料アップに有効な手段です。資格は客観的なスキル証明となり、人事や経営層へのアピール材料になるほか、資格手当の支給対象になっている会社も多いためです。例えばプロジェクトマネジメントのPMP、公的資格の情報処理技術者試験（応用情報やネットワークスペシャリストなど）、セキュリティ系では情報セキュリティスペシャリスト資格などが代表的でしょう。クラウド分野ではAWS認定資格（ソリューションアーキテクト等）やMicrosoft Azure認定などが人気です。
実際、資格取得者は非取得者に比べて高年収になりやすいというデータもあります。例えばAWS認定ソリューションアーキテクトでは、上位資格のプロフェッショナルを取得するとアソシエイト資格者よりも年収が約30%高くなり、740万～760万円程度に上るとの統計があります。このように専門資格は給与水準に直結するケースが少なくありません。資格そのものが即昇給に繋がらない場合でも、転職時の評価アップや昇進要件の充足に役立つでしょう。
さらに最近では、AWSやGoogleが提供するマイクロクレデンシャル（短期オンライン資格）なども注目されています。ある調査によれば、マイクロクレデンシャルを取得することで採用される可能性が最大96%向上したという報告もあります。このように資格を取得し知識を体系立てて証明しておくことは、市場価値と交渉力を高める有効な手段なのです。
4-3 転職や副業で市場価値を試す
自分の給与が明らかに低いと感じる場合、思い切って転職してみるのは有効な選択肢です。特に年功序列で昇給幅が限られている企業にいる場合、外のマーケットではもっと高く評価される可能性があります。実際、日本のエンジニア給与は所属企業によって大きく差があります。例えばメガベンチャー上位企業では年収800万～1200万円、外資系IT企業では1200万～1500万円程度のレンジになるという報告もあり、もし現在それよりかなり低い水準にいるなら転職で大幅年収アップが見込めるでしょう。
「とはいえ転職はハードルが高い」という方は、副業やフリーランス案件に挑戦してみるのも一つの手です。平日昼間は本業、夜間や週末に副業エンジニアとして働く人も増えており、自分の技術で市場からどれほど稼げるか試す良い機会になります。特にフリーランスエージェント経由の案件では、高スキル人材なら年収ベースで1000万円超えも珍しくありません。副業を通じて自身の市場価値を再確認し、本業の給与交渉で活かしたり、ゆくゆくは独立や転職の判断材料にしたりすることもできます。
重要なのは、「自分の価値を正しく評価してくれる場に身を置く」ことです。もし今の会社が年功や社内基準でしか給与を決めてくれないなら、外の世界（転職市場や副業市場）ではどう評価されるのか見てみましょう。結果次第では、現職に留まるより転職した方が収入的にもキャリア的にもプラスになるケースは多々あります。逆に言えば、社内に閉じこもっている限り待遇が劇的に改善しないのもまた事実です。「給料が安すぎる」と嘆くだけでなく、積極的にマーケットと接点を持ち自ら価値を高めに行く姿勢が重要と言えます。
4-4 リモートワークや海外案件の活用
昨今のリモートワーク普及により、地理的な制約なく高単価の仕事に就くチャンスも広がっています。英語力や専門スキルに自信がある方は、海外企業のリモート求人に応募してみるのも良いでしょう。米国や欧州の企業案件を日本に居ながら受けることができれば、報酬水準は自ずと海外基準になります。たとえば外資系企業では東京勤務のセキュリティエンジニア平均年収が約1000万円といったデータもあり、国内平均よりはるかに高い水準です。
ただし現状では、海外リモート案件に参画している日本人エンジニアは一部に限られます。やはり言語の壁や時差の問題、雇用形態の違いなどハードルは存在します。しかし、そうした壁を乗り越えれば得られる報酬は非常に魅力的です。実際、シリコンバレーのトップ企業では新卒エンジニアですら年収3000万円規模という話もあります。日本国内ではまずお目にかかれない額ですが、リモート経由で海外プロジェクトに参加できればその一端に触れることも可能です。
また、日本企業内でもフルリモートOKの求人や地方在住エンジニア向けの高単価副業案件が増えています。生活コストの低い地域に住みながら都市部や海外水準の収入を得るという働き方も現実味を帯びてきました。リモートワーク環境を整え、自ら情報収集して積極的に手を挙げていけば、新たな収入源を開拓できるでしょう。
総じて、物理的な場所にとらわれずスキルを提供できる時代です。海外も視野に入れて働き方を工夫することで、日本国内の平均に縛られない稼ぎ方が可能になっています。
5 まとめ 日本のエンジニア給料が安すぎる現状と対策
日本のエンジニア平均年収は約5～6百万円とされ、米国などと比べると低水準にあります。その背景には、年功序列の賃金体系や多重下請け構造、人材流動性の低さなど複数の要因が存在します。一方で、クラウド・データ領域などでは高年収も十分に狙えるため、スキルとキャリア戦略次第で収入を大きく伸ばすことは可能です。
給料が低いと感じる場合は、①市場価値の高い専門スキルの習得、②資格や実績の可視化、③転職や副業による市場挑戦、④海外・リモート案件の活用といった行動が有効です。特に転職は年収アップに直結しやすく、外部市場で評価を受けることが収入改善の近道になります。
年収アップを本気で目指すなら、ITエンジニア特化エージェントの活用も有力な選択肢です。なかでもTechGO（テックゴー）は年収アップ実績が高く、ハイクラス求人や交渉サポートを通じて市場価値を最大化できます。現状を変えたいと感じたタイミングこそ、まずは情報収集として登録し、自分の可能性を確認してみることが第一歩です。
コメント